DCT浸透側溝のご紹介

新たな水害対策「流域治水」内水氾濫リスクを低減

近年、気候変動の影響により局地的な豪雨が増え、内水氾濫のリスクが全国的に高まっています。従来の河川整備だけでは対応しきれない状況を受け、注目されているのが「流域治水」という新しい水害対策の考え方です。流域治水では、流域全体で雨水を「貯める・遅らせる・流す」取り組みを進めることが重要視されます。その中でも特に効果的なものが、雨水を地下に浸透させる仕組みを整えることです。

地下浸透が内水氾濫を防ぐ理由

雨水を地中に浸透させることで、短時間に大量の雨が排水路へ集中するのを防ぎ、結果として内水氾濫の発生リスクを大幅に低減できます。
さらに、地下浸透を促進することで、雨水を一時的に貯めるための調整池の規模を小さくできるというメリットもあります。また、土質条件では調整池分の対策雨量を賄える場合もあります。土地利用の制約が多い都市部では、調整池の小規模化等は非常に大きな利点となります。

地下浸透がもたらす環境面のメリット

雨水を地下へ浸透させる取り組みは、水害対策として有効であるだけでなく、地域の環境を大きく改善する力を持っています。地下にしみ込んだ雨水は、ゆっくりと地下水として蓄えられ、保水性の高い水循環サイクルの復元につながり、渇水対策にも寄与できます。

この自然な水の循環が整うことで、地域の水環境が安定し、結果として地球温暖化防止にも貢献します。
また、地下水が豊かになることで、緑地や植樹帯の木々に潤いが行き渡り、植物が健全に育ちます。これにより都市の緑が守られ、ヒートアイランド現象の緩和にもつながります。

雨水を地下へ浸透させる仕組みは、水害対策と環境保全の両面で効果を発揮し、地域のレジリエンス向上に貢献します。

雨水浸透阻害行為とは

雨水が自然に地下へ浸透するのを妨げ、水害リスクの増大や水循環の悪化につながる行為のことです。

※特定都市河川に指定地域では1,000㎡以上の開発において、雨水浸透阻害行為の許可申請が必要となり、調整池などの『雨水貯留浸透施設』が必要となります。

例えば、約1,700㎡（0.17ha）の雨水浸透阻害行為を行うと・・・
開発行為前の最大雨水流出量　0.01148㎥/se（流出係数0.200）
開発行為後の最大雨水流出量　0.05168㎥/se（流出係数0.900）

よって、対策雨量（カットする対策）は.04020㎥/seとなります。

必要な調整池の容量は、約100㎥となります。
※深さ1.0ｍ、オリフィスφ75㎜

DCT浸透側溝を使用すると、対策雨量を浸透させることができます。
※DCT浸透側溝300×300飽和透水係数K0=1.5×10-4、オリフィスφ100㎜

車道直下に浸透層がかかる場合は、荷重を避け浸透層の一を調整することができます。

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